省エネ住宅、賃貸物件にも 脱炭素、電気代高騰で注目
エネルギー価格の高騰で、家計の光熱費負担が増える中、省エネルギー住宅への注目が高まっている。
ハウスメーカー各社もエネルギー消費実質ゼロを目指す「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ＺＥＨ、ゼッチ）」に対応した住宅を増やし、その動きは賃貸住宅にも広がる。脱炭素の観点からも関心は高まるが、初期費用もかさむため、専門家は「政府による補助金制度などのサポートの活用が不可欠」としている。
2022年12月8日 18時16分 産経新聞
そんな記事が目にとまりましたので、ちょっと触れておきたいと思います。
日頃皆さんが暮らされている住宅はどのような性能でしょうか？
ご自宅の性能を理解されている方は、本当に限られた方しかいらっしゃらないのではないでしょうか。
住まいづくりを考え始めて、少し勉強をしてくると段々と理解が進むと思いますが、実はお隣に住む新築住宅では、非常に少ないエネルギーで一年中快適に暮らされているんですね。
家の中で化石燃料を燃やしながら暖を取ることが当たり前だった時代はとっくに終わっています。情緒的にはコタツでみかんとか、ストーブにやかんという風景もありなんですけど、環境や安全、健康と快適を考えたら暮らし方を変えないといけないんです。
省エネ住宅の住み心地は従来の一戸建てとは全く別物なんです。
高気密・高断熱の高性能な省エネ住宅は、その住み心地は従来の一戸建てとは全く別物なんですが、そんなメリットもあまり伝わっていないのではないかと思っています。
少ないエネルギーで一年を通じて快適に暮らすことが出来る家、そんな省エネ住宅がすでに当たり前になっています。
今のところでは、まず2025年度にすべての建築物・住宅において、省エネ基準への適合が義務化される見込みであることです。もしかすると東京都だけは1年早まるかもしれませんが、義務化です。適合していない建築物・住宅は建てられないということなのです。
さらに、省エネ基準の水準が上がる見込みです。現時点では決定ではありませんが、住宅でいうと2030年度には「ZEH（ゼッチ）基準」に引き上げられます。
日本政府としては、家の気密性などを高めつつ、太陽光発電などの再生可能エネルギーを組み合わせることで、エネルギー消費を実質ゼロにすることを目指すＺＥＨを義務化したいのです。
建築費は従来の住宅よりも当然かさみます。
記事にもありましたが、建築費は従来の住宅よりも当然かさみます。
新築一戸建ての場合、一般的に１００万～２００万円程度の費用増となるようです。ただ、大手ハウスメーカーの試算によると、年間の電気代が１０万円以上安くなるケースもあるということを語っているようです。
また、2050（令和32）年のカーボンニュートラル（脱炭素）を目指す政府も補助金制度などでＺＥＨ対応を後押しするようですし、電気代が高騰する中、ＺＥＨのメリットが高まっているのかもしれません。
それは一戸建ての住宅はもちろん、賃貸住宅でも同様に光熱費負担の軽減が求められる時代になってきたということで、この性能をクリア出来ていない賃貸物件では、入居者に選ばれることも少なくなってしまうかもしれません。
一戸建ての住宅はもちろん、賃貸共同住宅も省エネで高性能なRC住宅がオススメです。
