2026年は「卒・タワマン所有主義」！？ 変化する住宅トレンド……今、注目されているのは？
2026年注目の住宅トレンドは「卒・タワマン所有主義」――株式会社LIFULL（東京都千代田区）が運営する不動産・住宅情報サービス『LIFULL HOME’S』は、このほど「LIFULL HOME’S 2026年トレンド発表会」を発表。
2026年1月20日 6時32分 まいどなニュース
住宅のトレンドワード
業界大手ポータルサイトの研究結果が発表されたとのことのようです。記事によれば、そのほかのトレンドワードとして、LIFULL HOME’S総研副所長兼チーフアナリストの方が「こちくら郊外」「新築氷河期」「0LDK」「住まい探しもAI相談」を取り上げ、解説されていました。
「卒・タワマン所有主義」
早速、最初にあったのは、「卒・タワマン所有主義」とは、ステータスとしてのタワーマンション所有にこだわらず、市場価格が高騰している好機に売却し、資産を「現金化（利益確定）」した上で、よりコストパフォーマンスの高い物件に住み替える考え方を意味します。とのこと。
全体としては一部の現象のようにも思いますが、建築費の高騰が収まる気配も無い状況ですので、条件によってはまだ価格が上がることが想定されているようです。より投資的かつ冷静な判断が市場の潮流となりつつあり、その資金を趣味や老後の安心に充てるなど、人生の「自由度」と「質」を最大化するために都市生活者の新しい出口戦略になっているとのことです。
「こちくら郊外」
「こちくら郊外」とは、グリーン車や特急・新幹線利用による快適な通勤をしながら心地よい暮らしを得られる郊外地域のこと。
これは心地よい暮らしを追い求めた結果、郊外で暮らすようになるということで、都心部での住宅価格高騰を背景に、理想の広さや自然環境を求めて都心から離れる層が増えているそうです。
「新築氷河期」
次のキーワード「新築氷河期」とは、首都圏の新築マンション価格がビジネスパーソンの手に届かない水準まで高騰し、選択肢が著しく狭まっている状況を意味しています。
LIFULL HOME’S総研の調査では、直近3年以内に新築マンションを「購入した」人はわずか3.6％にとどまった一方で、96.4%が「検討したが購入しなかった」「そもそも検討していない」と答えています。とありました。
このような状況はやはり異常事態と言えそうですが、現実的なところでは、最寄りの数駅隣へエリアをずらしたりする「ずらし駅」戦略が有効だとか。また、50年などの超長期ローンなどの活用も「新築氷河期」を乗り越えるための現実的な解となるでしょう。とありました。
「0（ゼロ）LDK」
続いてのキーワード「0LDK」とは、住まいを細かく区切らず、固定壁などのデッドスペースを排除し、一つの大きな空間として暮らすスタイルのことです。壁を取り払うことで視覚的・体感的な空間を最大化できるため、限られた平米数でも広さと開放感を得られるのが特徴です。
先ほどもお話にありましたが、今もなお首都圏のマンション市場では、価格高騰と専有面積の縮小化がトレンドとなっていて、築浅の中古マンションにおいても、ゆとりある広さを確保することは年々難しくなっていることから、中古マンションをリノベーションすることで廊下や壁によるデッドスペースを排除した間取り「0LDK」が登場しています。とのことです。
「住まい探しもAI相談」
最後のキーワードでは、生成AIはいまや「日常のツール」として定着しており、今後、引っ越しや住まい購入といった住み替えなどの大きなライフイベントでも生成AIの活用が増えていくと考えられます。
LIFULLにおいてもポータルサイトに代わる統合型AIエージェントとして『LIFULL AI』を発表、本エージェントにより従来の「自ら条件を指定して探す」スタイルから、AIが個人の文脈や潜在的な望みを理解し、パーソナライズされた最適解を「受け取る」スタイルへとシフトチェンジします。と書かれていました。
そうですね、不動産業界などでもここから待ったなしで、AIによる業務の効率化が図られていくことに違いありませんし、その中では不動産業界全体の課題として生き残りの模索も始まっています。
考えてみると、そもそも不動産取引においては人のリアルな手続きって必要ないことが多いと思いますので、業界に残れる人も最小限になるのではないでしょうか。
如何だったでしょうか。住宅トレンドとしてのキーワードを勉強させて頂きましたが、実感のあるものと無いものがあったようにも思います。また、このトレンドの先がどのような社会になっていくのかも気になるところですね。
普遍的な住まいをお求めなら、ＲＣ住宅がオススメです。
