何よりも大事なたった一つの対策

必ず起こる「巨大地震」に備えて、じつは「何よりも大事」な「たったひとつの対策」南海トラフ巨大地震に備える

日本は自然災害が多い国として知られている。年間を通して、大地震、台風、洪水、土砂災害といった多種多様な災害に見舞われる。

そうした状況下で、自然災害から自身の生命を守るため、我々が取るべき行動は何か。防災・危機管理アドバイザーの専門家である山村武彦氏に訊いた。
2023年6月7日 6時0分現代ビジネス

防災知識

いつもお伝えしているように、実際にこれだけの自然災害に見舞われ続け、災害大国だと言われ続けているにも関わらず、防災リテラシーというか、本当に家族と自分の命を守るために必要な知識が、日本国民には足りていないと思います。

日本に暮らすためには、この防災に関する知識と、一定のコストが必要だということを、小学校あたりからしっかりと教育しておくことが必要なのではないでしょうか。

相変わらずどこかのリゾート地での生活を想像させたり、里山の麓で自給自足が良いというような洗脳をされていては、本来必要な防災知識は身につかないと思います。

記事にあった山村氏は「被災時には安全な場所に移動することが第一」と強調していました。これは災害が発生した際の最優先行動であるにも関わらず、人間は意外なほど被災地から離れない傾向があると指摘されていました。

ところが、特に災害弱者の場合、安全な場所に移動することがなによりも重要であるとも書かれていましたが、実際はこれも実践されていないように思います。

さらに山村氏は「日本は事後対策にばかり注力しているが、本当にもっとも大事なことは事前の備え」であると言い、わけても大事なことは「安全な家に住む」ことであり、それが自分自身と家族の命を守るための最善策となると書かれていました。

さすがです。防災・危機管理のプロですから当然のアドバイスではありますが、ここまではっきりと言っていただけると、気持ちがいいですね。

では「安全な家」とはどのようなものかと言えば、浸水想定区域・土砂災害想定区域・津波被害の想定区域ではないことに加え、耐震耐火の基準を満たした建物のことだと書かれています。このような家に住むことにより、生命を守る確率が格段に高まるとも。

さらに記事では、住む家の選択には、施工業者の選択も重要となるとも書かれていて、2000年以降の耐震耐火基準を満たした家であっても、施工業者の手抜きが原因で建物の安全性が低下する可能性がある。そのため、施工業者を慎重に選ぶことが求められると書かれていました。

これまでの日本では、実は多くの一戸建て住宅で構造計算もされないまま建築されてきました。一定の規模以下や、似たような建物を建てる場合の特例だったんですけど、大工さんの長年の経験と勘、同じものを作るなら大丈夫、という考え方がありました。

この特例もようやく撤廃されることが決まっていて、2025年4月以降は構造計算が義務付けられる建物の範囲が広がる予定ですので、ハウスメーカーの建物でも信頼性が増すかもしれません。

ただ、それでも建築基準法で求めているのは耐震基準だけですので、これと耐火性能は全く別のお話ですし、風圧や水圧、落雷や竜巻きなどはほとんど考慮されることはありません。

従いまして結論を申しますと、安全な家とはRC住宅のことであり、RC住宅に住むことで、家族の生命と財産を守ることが出来ます。

一人でも多くの大切な方を守るために、是非RC住宅をご検討ください。

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