衝撃！〈韓国〉や〈中国〉よりも大幅に劣る「日本住宅の断熱性能」
知られざる「日本の住宅とその性能」について焦点をあてる本連載。今回のテーマは「断熱・気密性能」。家を新築される9割以上が日本の住宅性能は優れていると思われているようですが、実際のところ、住宅の基本性能である「断熱・気密性能」に関して、日本は先進各国のなかで大幅に劣っている状況にあるのです。詳しく解説していきます。
2024年9月11日 8時15分 THE GOLD ONLINE（ゴールドオンライン）
国民の認識不足
これはまた衝撃的な記事となっていましたね、しかし残念ながらまだまだ日本の一般国民レベルでは、住宅に性能を求めるという意識や知識が浸透していないように思います。
弊社では、住宅の断熱・気密性能の大切さを20年以上前からお伝えしていますが、ほとんどのオーナー様では、まだまだその重要さを認識して頂けていない印象です。
日本人の勘違い
記事に書かれていたのは、「日本の住宅性能は優れている」という勘違いということで、筆者の肌感覚としては、家を新築される人の9割以上の人は日本の住宅性能は優れていると思っているようです。
残念なことに事実はこの逆で、一般的に建てられている日本の住宅の基本性能、特に断熱・気密性能は、先進国で大幅に劣っている状況にあります。欧米はおろか、今や韓国や中国よりも劣っています。とのこと。
ほとんどの日本人は、日本の住宅はむしろ先進国でも性能が優れていると思っているようです。特に、マンションではなく戸建住宅にするのならば、日本で普通に家を建てるということは他の国では考えられない低性能になってしまうということを認識した上で住まいづくりをするのかどうかは、後々の満足度に大きな差が出ます。とも書かれていました。
すでに日本は国際的に最貧国の仲間入りを果たしていますので、もしかすると住宅の性能も身分相応と考えることも出来そうですが、あまりにも寂しいというか情けないと言いますか、中には東南アジアの各国で利用されているような、柱と屋根だけの建物で良いと思われているのではないでしょうか。
国の制度も遅れてます
実は、私たちが暮らす6地域（東京）とあるのは、日本の省エネ地域区分における東京・横浜・名古屋・大阪・福岡などの人口が集中する温暖な地域です。6地域の日本の省エネ基準は、0.87［W/m2・K］です。
それに対して、同じ気候区分では、韓国は0.54、スペインは0.51、米国カルフォルニア州は0.42、イタリアは0.40です。日本の0.87という基準が、圧倒的に緩いことがわかると思います。
しかも他の国々は、新築時にこの断熱性能への適合が義務化されています。一方日本では、現時点では新築住宅にこの基準への適合は義務づけられていません。やっと、建築物省エネ法の改正により、2025年4月から義務化されますが、高断熱化への取り組みは、いわば周回遅れの状況なんですね。
これまでの既存住宅はさらに
次に記事で書かれていたのは、既存住宅はさらに低断熱な現状ということ。
国土交通省の資料によれば、2019年度の既存住宅のうち、現行基準（6地域：UA値0.87）を満たしているのは、わずかに13％です。多少断熱されているレベルの平成4年基準と昭和55年基準の合計は58％、ほぼ無断熱の住宅は29％にも上ります。
さらに、断熱性能を決めるもっとも重要な要素である窓の断熱化については、すべて1枚ガラスの住宅が68％にも上っています。
この記事からもわかる通り、現状日本に残されている既存の住宅では、とても近代的で快適な生活を送ることは出来ませんし、省エネを求められている時代に何ら貢献出来ず、またしても資産を残せない世代を続けることになってしまいます。
辿り着くのは
今日の記事で取り上げられていたのは、断熱性能と気密性能でしたが、さらに耐震性能や耐火性能、その上で耐久性をも含めて、全ての性能を高い水準で実現しなければいけません。
そんな総合的な強さと価値を考えたら、住まいはRC住宅にたどり着くでしょう。
